医師のデータベース4種-意外なことまでわかるその使い方-

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4つの重要な医師のデータベース

インターネット上にはさまざまな医師に関する情報が溢れかかえっていますが、その存在を知っておくべきデータベースとしては

  • 厚生労働省の「医師等資格確認検索」
  • 医師会の「JMAP(地域医療情報システム)」
  • 民間企業の「MDB(メディカルデータベース)」
  • 国立国会図書館の「医師の名簿」

の4つがあります。

ここでは、この4つのデータベースについて、「何がわかるのか」「どうやって使うのか」の具体的例を挙げながらご説明いたします。思いもよらない意外なことが公開されているので、是非ご活用ください。

2.【厚生労働省の「医師等資格確認検索」】

2-1.【「一般向け」医師等資格確認検索】

2-1-1.データベース概要・目的
 

「医師等資格確認検索」」は、医師のなりすましによる犯罪の問題を受けて、厚生労働省にて管理する検索システムです。2006年に医師法が改正されたことで、医師名の公表が可能となり、2007年4月1日からホームページ上で一般公開されました。現在は「一般向け」と「医療機関向け」の2種があり、それぞれ入力する情報と、検索結果で出力される情報が異なります。
いずれも、掲載されているデータは、医師法の規定により、2年に1度、12月末時点の住所や氏名等を翌年1月15日までに住所の都道府県に届け出なければならないため、その情報を元としています。
しかし、この届け出は法律上の義務とはされていながら、忘れていても要請もなく、罰則もないことから、放置している医師も多くいると言われています。総合病院の常勤医師であれば病院側から、リマインドや一括した届け出を行ってくれる場合がありますが、非常勤医師や開業医の場合はそこまで行き届かないことも多くあります。
また、医師が死亡した際も親族等が医師の登録から除籍の届け出を提出し、データベースから削除されない限りは掲載され続けてるケースも聞かれます。そのため、検索結果そのものの信頼性は高いものの、有効に活用できている方はまだまだ多くないようです。

 

2-1-2.どんなデータベースなの?

 

下記の情報を選択および入力し、検索します。

  • 性別・・・男もしくは女から選択
  • 職種・・・医師もしくは歯科医師
  • 氏名・・・姓名の間にスペース一字を開けた登録名

注意点として、旧字体を使用している場合や、英語名の場合はアルファベットを用いている場合はカタカナで検索しても結果が表示されます。あくまで登録されている氏名のみが検索されるため、外国籍の医師が通名を使用していたり、結婚等の理由で姓が変わっていると、検索結果に出てこないことが多くなっています。

検索結果となる情報は、下記となります。

  • 職種・・・医師もしくは歯科医師
  • 性別・・・男もしくは女
  • 医師登録年・・・例:昭和○年
  • 備考・・・行政処分を受けている場合は、その処分の種類と期間

この「備考」項目の行政処分の情報は、医師停止期間経過後の再教育が終了すると表示されなくなります。

 

2-2.【「医療機関向け」医師等資格確認検索】

 
2-2-1.データベース概要・目的

 

「一般向け」の医師等資格確認検索が2007年に稼動後、「医療機関向け」は2013年8月27日に稼動し、両者の並行稼動となりました。基本的に、データベースの元となる情報は「一般向け」も「医療機関向け」も2年に1回行われる医師からの届け出となっています。従来の「一般向け」は氏名と登録年数が実在の医師と同じであれば偽造された医師免許等のなりすましを、見破ることができませんでした。そのため、医療機関向けに、入力情報に、個人的な情報の項目を増やすことで
データベースと一致させる情報を増やし、これから雇い入れる医師の、免許の有無を詳細に確認ができるようになりました。しかし、厚生労働省では、検索システムだけでなく医師免許証原本による免許の有無と、戸籍謄本や運転免許証等による本人確認を徹底するようアナウンスしています。

2-2-2.どんなデータベースなの?

下記の情報を選択および入力し、検索します。

  • 職種・・・医師もしくは歯科医師
  • 性別・・・男もしくは女
  • 氏名・・・姓名の間にスペース一字を開けた登録名
  • 生年月日・・・例:昭和40年1月1日
  • 登録番号・・・例:第1234567号
  • 登録年月日・・・例:平成4年4月1日

「一般向け」と同様、登録名がと合致する氏名のみが検索結果に表示されます。検索結果となる情報は、下記となります。

・医師免許の有無・・・「有」の場合は「検索条件のものは名簿に登録されています」、
「無」の 場合は、「検索条件の者は名簿に登録されていません」と表示されます。
・備考・・・行政処分を受けている場合は、その処分の種類と期間

「一般向け」同様、「備考」項目の行政処分の情報は、医師停止期間経過後の再教育が終了すると表示されなくなります。

2-3.今後の動き

厚生労働省では2016年8月30日に公表した、2017年度の予算概算請求において「医師の地域的な適正配置のためのデータベース構築」を新規事業として900万円で要求しています。これは、2年に1度、医師から届け出られる情報の内、医師の勤務先や出身大学などを組み込んだデータベースを構築し、医師免許の登録をする際に一意に割り当てられる医籍番号で識別し、生涯に渡り医師の経歴をデータとして蓄積できるものと言われています。
統計情報として、「ある大学がどの都道府県で現在働いているか」や「どの地域にどのような診療科目の医師がいるのか」と言った地域偏在の情報をより詳細に知ることで、質の高い、効率的な医療提供体制を確保することを目的としています。
しかし、個人特定できる情報を含む場合は医師法等の改正が必要か否か、どこからどのようなデータを収集し活用するかについてはまだ検討段階となっています。
そのため、現在の「医師等資格確認検索」が改修となるのか、また新規で厚生労働省のデータベースが作成されるかは現段階で未定ではあるものの今後も、行政をあげて医師データベースの活用が進む方向性と言えます。

 

3.【医師会の「JMAP(地域医療情報システム)」】

 

3-1.データベース概要・目的

通称、JMAP(Japan Medical Analysis Platform)と呼ばれる地域医療情報システムです。目的は、医師や各地域の医師会向けに、その地域の医療や介護の体制について検討するためのツールとされています。内容は、地域医療に関連する統計と、地域別の施設を調べることを中心としたデータベースです。元となるデータは、医療機関の基本情報は地方厚生局のデータから、医療需要に関しては国政調査等のデータから収集しており、様々なデータが、地域医療の視点からまとまっています。

 

3-2.どんなデータベースなの?

医師会会員など、基本的に医師向けに作られているため、項目名等が専門用語に近く、一般には少々分かりづらくなっています。例えば、地域を選択する際には、都道府県・市区町村の他に「二次医療圏」が選択可能となっています。「二次医療圏」とは、医療法において定められる、主に一般的な病院の病床数の基準として使用される地域単位です。また、施設の種類も、入院設備を持たない「無床診療所」と、19床以下のベッドを持ち入院医療を行うことのできる「有床診療所」など一般的に聞きなれない単語が多くなっています。しかし、検索画面等はどのページもシンプルなデザインで見やすい上に使いやすく、とても分かりやすいデータベースです。

 

3-2-1.地図から地域指定(地図から選択可能な地域別データ)

 

ホームページ上の日本地図の図から、調べたい都道府県をクリックすると、その地域のデータが表示されます。地域情報として、面積や人口の基本的データ他、地域医療資源・地域介護資源のデータを調べられます。地域医療資源とは、診療科目ごとの施設数、医師数等細かく分けられています。数字データはグラフを多用しており、視覚的に多い・少ないが分かりやすくなっています。特徴は、地域を比較する機能がついていることです。特定の地域のページから、比較したい地域を選択することができ、グラフ上にも反映され、視覚的に比べることができます。例えば、神奈川県の医師数と、東京都の医師数を比較したい場合、神奈川県のページから、「比較したい地域」として東京都を選びます。そうすると、各項目に、神奈川県と東京都のデータが並列して表示されるため、用意に比較することができます。特にお子様を抱えた家庭などは、将来の住まいを考える上で、医療状況を知ることは大きな参考材料となりえます。

 

3-2-2.地域別統計データ

 

下記の項目を選択することで、地域統計の集計を調べることができます。

・都道府県・・・47都道府県から選択
・集計方法・・・都道府県別集計、二次医療圏別集計、市区町村別集計
・集計項目(A)・・・医療機関数、施設種類別、年齢別将来推計人口等から一つ選択
例:将来推計65歳以上人口(2030)や、医療機関医師数 など
・集計項目(B)・・・集計項目(A)と同様の項目から選択可能

この項目から、検索される情報は下記となります。

・選択した都道府県における
・選択した集計方法による、
・集計項目(A)のデータ
・集計項目(B)のデータ
・地域別指標とする(A)÷(B)

が表示されます。

例えば、下記で検索します。

・都道府県・・・「東京都」
・集計方法・・・「市区町村別集計」
・集計項目(A)・・・招待推計65歳以上人口(2030)
・集計項目(B)・・・医療機関医師数

そうすると、東京都の各区における、「招待推計65歳以上人口(2030)」と「医療機関医師数」および、地域別指標として、(A)「招待推計65歳以上人口(2030)」÷(B)医療機関医師数が表示されます。そこから、東京都の千代田区では、現在の医療機関医師数のままでは、2030年には、医師一人当たりの65歳以上人口の割合は、8.9人となります。また、中央区では医師一人当たりの65歳以上人口の割合は、24.2人のため、将来的には中央区の方が医療サービスの充実が予想される結果を調べることができます。(2017年1月検索時点)なお、日本医師会の会員であれば、検索結果のダウンロードが可能となっています。

 

3-2-3.施設別検索

 

下記の項目を選択することで、全国の医療機関(介護施設、歯科、薬局も含む)を調べることができます。

・地域・・・都道府県、二次医療圏、市区町村をそれぞれ選択可能
・医療機関の施設種類・・・施設類型、診療科目、医療機能、在宅機能をそれぞれ選択可能
・フリーワード・・・診療科目、施設名、所在地等を入力して検索することも可能
例:整形外科 や 丸の内 など

この項目から、検索される情報は下記となります。

・施設種類・・・例:一般診療所、歯科
・施設名称・・・例:●●財団●●クリニック
・所在地
・種類別の病床数、医師数、看護師数等を選択してさらに調べられます。

が表示されます。

検索結果から、「この地図上の施設をリストで表示」のボタンか、もしくは「所在地」をクリックすると、地図で表示されます。さらに、2016年12月から追加された機能として、地図をハザードマップに変更して表示することが可能となりました。ハザードマップとは、自然災害にによる被害の軽減や、防災対策を目的とした被災が予想される地域・その度合い、避難場所、避難経路等が表示された地図です。そのため、ある特定の地域の医療機関の情報を調べられるだけでなく
土砂災害が予想される地域の近くには、医師が多くいるか、また、詳細な場所や病院名を調べることもできます。このように、現在の防災状況と医療状況を、視覚的に理解することができます。

 

4.【民間企業の「MDB(メディカルデータベース)」】

 

4-1.データベース概要・目的

 

民間企業でも、さまざまな目的に合わせて、医師のデータベースを作成しています。その中でも特に有名なデータベースが、株式会社日本アルトマークが管理する「MDB(メディカルデータベース)」です。このMDBは、全国の医療機関・施設に勤務する医療従事者(医師等)のデータを企業の会員制により運営されるデータベースです。現在は、医療関連企業(製薬会社、医療機器会社等)約200社が会員となっています。(2017年1月時点)

主に、医療関連の企業の営業企画としており、医療施設、医師等の情報システムのみならず、製薬販売後調査や医薬品安全性情報の管理システムなどから成り立っています。医師や病院の情報の管理は、一企業が行うにはコストも手間もかかるため、会員となる企業が共同で医療情報を専門としたデータベースを構築・運営し
利用料と引き換えに情報提供する会社が成り立つのです。このように、民間企業がデータベースを運営している背景には、医師が処方する医療用医薬品は、一般向けに広告することが医薬品医療機器法で規制されていることがあります。そのため、製薬会社および医療機器会社は医師・病院が一番の顧客となるため、その情報収集を行わなければなりません。

MDBには、そのような需要が大きく関わっているものの、単純な営利目的のマーケティングではなく、医薬品が適正に使用されることや医療情報のIT化支援など、医療業界全体の発展を支えることを目的としています。

 

4-2.どんなデータベースなの?

 

MDBを利用するには、データベースの種類別に、初期費用および月額費用を支払うこととなります。データベースの種類には、主に下記があります。

・医師・医療施設データベース(DCF:DoctorComputerFile)
・病院内薬剤師データベース(PCF:PharmacistComputerFile)
・薬局・薬店データベース(DSF:DrugStoreFile)
・歯科医師・歯科施設データベース(DNF:DentistComputerFile)
・その他の販売施設データベース(ECF:ElseComputerFile)

その中に含まれる項目は、詳細な個人情報が多くなっています。例えば、「医師・医療施設データベース」の場合は、全国の病院、一般診療所、老人保健施設、福祉施設、保健所等から収集された下記のような21項目の個人情報のデータが蓄積されています。

・施設コード
・個人コード
・医師名
・性別
・所属施設名
・卒業年
・出身校
・出身都道府県
・加入医師会 等

「施設コード」や「個人コード」などはMDBにおける管理コードとなっています。
詳細な個人情報を持つMDBを利用すれば影響力の強い特定の医師に働きかける営業企画も可能です。

しかし、データベースは多くかつ最新の情報を網羅することが一番の強みとなりますが
MDBの場合は、会員企業からの情報提供で成り立っているため、
どこまで会員企業から情報を得られるかが、データベースとしての価値を決めるカギとなっています。

そのため、会員企業から最新の情報提供の協力を得られなかったり、
会員企業の数が減ればデータベースの価値を失う可能性があります。

 

4-3.今後の動き

 

2016年6月1日に、株式会社日本アルトマークは、同じく医療情報プラットフォームであり医師専用コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピア株式会社と出資し、株式会社medパスを設立しました。株式会社medパスが提供するサービスは、2016年10月3日に開始した「medパス」と呼ばれる共通IDで200以上の医療情報サイトを横断検索できるインターネットサービス「medy」や「MedPeer」を利用することができます。「medパス」は、医師など資格を有する職業の利用者に対して、資格確認を行った上で、医師向けのサービスの利用を許可するのです。医師向けのサービスとは、症例相談できるコミュニティや医師限定の調査の参加・閲覧等です。このように、手軽に複数のサイトを利用できるため医師や医療関係者を呼び込み、情報を収集できるわけです。データベースの内容を最新かつ多く蓄積することで今後もさらに活用方法が広がると予想されます。

 

5.【国立国会図書館の「医師の名簿」】

 

データベースとは、日本語に訳すれば「検索や蓄積が容易にできる整理された「情報の集まり」と言われています。古い形のデータベースとして、医師・病院の名簿があります。国立国会図書館では、データ自体は持っていませんが下記のような近代の医師・病院の名簿を管理しています。

・現代の医師の名簿
・明治~昭和前期の医師の名簿(全国版)
・明治~昭和前期の医師の名簿(地方版)
・現代の病院の名簿
・明治~昭和前期の病院の名簿

現在はインターネットなどデータとしての情報が中心となっているため、国立国会図書館の管理する名簿は、歴史的な研究資料として使用される目的が主となっています。

 

6.【まとめ】

 

ここまでのとおり、それぞれ目的により内容や利用方法等が異なる医師のデータベースから下記の情報が調べられます。

・厚生労働省の「医師等資格確認検索」⇒医師免許の有無

・医師会の「JMAP(地域医療情報システム)」⇒各地域の医療関連統計や類型別の病院

・民間企業の「MDB(メディカルデータベース)」⇒営業企画に利用できる医師・病院の詳細データ(有料)

・国立国会図書館の「医師の名簿」⇒主に研究目的の歴史的な医師の名簿

現在では、「ビッグデータ」と言う言葉に代表されるように、デジタル化により生まれた膨大な量のデータをいかに活用していくかが業界を超えたトレンドとなっています。例えば、患者にとっては安全で安心な医療サービスを受けるために、地域の医療データを参照することで生活に役立ちます。医師にとっても、集合知となるデータベースから多くのサンプルを知ることで診療に活かせる知識を増やすことが可能です。

今後も、データベースを活用することで、医療業界が発展していくことが期待されます。

 


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