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内科医は患者にとって最も身近な医者。その転職事情とは？

身近な内科医か、専門分野を極めるスペシャリストか

内科が担当する診療分野は広いからこそ、転職についても慎重になるものです。どの道へ進むべきか？と迷ったら、立ち止まって自身のビジョンを再確認してみてください。進む方向も求められるスキルも、内科医の数だけ存在します。一度じっくりと、転職について考えてみましょう。

内科とは？その求められる役割

一般的なイメージとして「外科はメスを握る医者」、「内科はメスを握らない医者」という認識を持っている人は少なくありません。テレビドラマで医療系の番組を取り扱うことは多いですが、スポットライトが当てられるのは外科医であることがほとんど。内科医が登場することももちろんありますが、ドラマの見せ場となる手術シーンで活躍することが少ないため、あまり目立たない存在として映るでしょう。とはいえ内科は人々の生活に根ざした、無くてはならない医療分野です。いち患者の立場から見ると、どんな症状の場合はどんな病院に行けばいいのか？というのは非常にわかりにくいもの。その場合に最初に駆け込むことが多いのは圧倒的に内科です。

しかし実際のところ「内科」とひと口にいっても、その診療内容は多岐にわたり、消化器系・循環器系・腎臓系・呼吸器系・血液系などの専門分野が存在しています。だからといって「専門以外は診られません」と追い返されては患者さんはどうしたらいいかわからず、路頭に迷ってしまいます。患者さんからしてみると、具合が悪くて病院へ行くだけでも一苦労なのに、そこでさらに他の科へ回されるのでは大変。診察を受ける側からすれば、できるだけ一箇所で診察・治療まで済むとありがたいものです。

そのため内科医は患者さんの訴えるどんな症状にも対応できるよう、日頃から広い知見を身につけておき、専門外であっても可能な限り自分のもとで診察・治療を行います。もし必要があれば、専門家へ紹介するという導線を作り出すこともありますね。このように、非常にジェネラルな対応が求められるのが内科医です。こういった診療をプライマリ・ケアと呼び、高齢化が進むにつれて「全身を診る医者」のニーズがどんどん高まっています。

医者の中でもっとも多い内科医、まだまだ人手不足

平成22年に厚生労働省が実施した「必要医師数実態調査」のデータを見てみましょう。
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/hitsuyouishisuu/index.html
これによると、「内科」と名前のつく診療科目は10科目。現員医師数は約57,400名、必要医師数は約8,800名です。一方「外科」を見てみると科目数では内科を上回る12科目。現員医師数は約43,400名、必要医師数は約5,300名となっています。科目数だけで見れば外科の方が多いですが、内科に従事している医者の数も、必要とされている医者の数も内科の方が圧倒的に多いことがわかりますね。内科医が非常にニーズの高い医療分野だと裏付けられています。

もちろん内科の中でも科目によって現員医師数も必要医師数も異なりますが、どの科目においても軒並み人材が不足していることは確か。そのため今後も、内科医にとっては転職しやすい状況が続くと予想されます。

専門分野によってバラつきのある年収

年収については、専門分野ごとにバラつきが見られます。医者の転職に特化した転職サイト「リクルートドクターズキャリア」の調査結果を参考にしましょう。まず、ある一定の分野に特化せず、幅広い症状を診るような医者の場合です。町のクリニックなどもここに該当します。

年収1,400万円のラインにいる医者は、

30代・・・25％
40代・・・39％
50代・・・64％

となっており、年代が上がるほど年収もアップしていく傾向にあるようです。しかし50代以上でも「年収600万円未満」と答えた医者もいることから、勤務する医療施設や地域によっても大きく差が出ると言えます。つぎに、心臓や血管についての診療を扱う内科の場合。こちらは比較的高い水準の年収を得ている医者が多いようです。

30代・・・50％
40代・・・69％
50代・・・62％

これだけの医者が、年収1,400万円以上と答えています。処置の遅れが命に関わることも少なくない分野のため、相応の対価として高めの給与設定になっていることが伺えますね。またメンタル面の治療を主に扱っている内科では、「1000万円~1,600万円未満」の求人年収がもっとも多い割合となっています。単体の科目としてでなく、ほかの診療科目と一緒に診ることも多いので、医者の数はさほど多くありません。しかし過度のストレスで心身に異常をきたすことが増えている現代人にとっては「頼みの綱」とも呼べる存在であり、年々ニーズの高まりを見せています。

新しい専門医制度について

2018年を目処に新しい専門医制度がスタートする予定となっています。今まで「認定内科医」と「総合内科専門医」との二段構えだった内科医が、新たに「内科専門医」として一本化されるわけですね。すでに総合内科専門医を持っている人は、新内科専門医にそのまま移行できるので問題ありませんが、今後ますます専門医の資格が必要になってくるでしょう。

専門医となるためには様々な条件を満たす必要があります。日本内科学会が認定した施設での研修、規定数以上の症例など、そう簡単には取得できません。ですがその分、専門医を取得した内科医は引く手あまたとなり、転職時にも高待遇を期待することができます。いま専門医を持っていないという医者であっても、将来的に専門医を取得することを視野に入れて転職活動を進めることをおすすめします。新しい専門医制度については、インターネット上の意見を見るとかなり賛否両論があるようです。

内科医として必要なスキルの一つである「全身を診る」ことについての研修を長く行うことになるので、総合内科医としてのレベルアップが期待できる。その一方で、頭が柔らかく、たくさん知識を吸収できる若い世代の医者が、専門分野を深く学べなくなってしまうことへの警鐘を鳴らす人も多いです。いずれにせよ内科医としてプライマリ・ケアを突き詰めていくこと、またそれぞれの専門分野に特化した、より高度な治療を行うためのスキルアップをはかること、どちらも医者として大切なことだと言えます。

転職先の医療施設でどのようなことを学べるか、また責任者や現場のスタッフがどのように考えているか。そういった施設ごとの風土についてもよく調査したうえで、新しい勤務先を決めるようにすると失敗が少ないでしょう。

頼りになる「町のお医者さん」の存在

日本ではあまりなじみのない「総合内科」ですが、これはアメリカで生まれ、アメリカでもっとも発達している医療分野です。病気として症状があらわれるのは一箇所であっても、その原因はじつは体のいろいろなところに潜んでいたりするもの。そのため病気だけを診るのではなく、「患者自身を診る」という視点が非常に重要だとしています。

アメリカでは一つの独立した医療分野として認知されていますが、日本ではいまいち広がりませんでした。大きな病院の診療科目を見ても「◯◯内科」がずらりと並んでいますが「総合内科」はなかなか見られません。症状ごとに、どこかの専門科へ回されることがほとんどです。患者さんが大きな病院を嫌がる理由の一つが、この「たらい回し」です。生活習慣病や高齢者による慢性疾患が増えている現代においては、ユーザビリティの視点においても、総合内科の必要性を痛感します。

しかし、日本に総合内科がないというわけではありません。これと非常によく似ているのがいわゆる「町のお医者さん」です。「普段と体調が違うようだ」と感じたときに頼りになるのは、やはりいつもお世話になっているクリニック。「自分ではよくわからないけれど、先生に診てもらえばなんとかなるだろう」という信頼関係で繋がれる「町のお医者さん」の存在は、患者さんにとって非常に貴重な存在です。もちろん、そんな町のお医者さんにだって専門分野はあるでしょう。でもそこで求められるのは専門的な知識以上に、町の人達とのコミュニケーション。それによって些細な異常にもすぐに気づいてあげられます。これからますます、身近な内科医による細やかなケアが求められていくでしょう。

非常に広い範囲で診察を行うことになるため、膨大な知識や経験が必要になります。大変なことも多いですが、大人から子どもまで頼られるお医者さんの仕事はやりがいを感じることも多いはずです。

内科医転職のまとめ

人々の生活と密接に関わり続ける内科。これまでも、これからも多くの人々から必要とされる医療分野です。数ある医者の中でももっとも多い医者数をほこる内科ですが、それでもまだまだ必要人数には足りていない状態。町のお医者さんの道に進むか、専門分野を極めるスペシャリストの道に進むか、いずれにしてもあなたを待っている患者さんが大勢います。あなたの手腕をもっとも発揮できる、そんな勤務先をじっくりと探してください。

＜参考＞日本医師会
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